国語世論調査から見るSNS利用の実態とその意義

この度、令和５年に実施された内閣府政府広報室「情報通信機器の利活用に関する世論調査」によると、スマートフォンやタブレットを「利用している」と回答した人は80.5％にのぼりました。

政府オンライン調査
この数字から、SNSを含むモバイル端末の普及率が既に社会の基盤となっていることが伺えます。

また、他の調査では、2025年時点でLINEの利用率は30代で97.9％、40代で94.8％、60代でも91.1％という高水準を維持しています。

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加えて、SNS利用者のうち60％以上が「SNS上で真偽不明の情報を見かけたことがある」と回答しており、利便性の向上とともに情報の信頼性という新たな課題も浮き彫りとなっています。

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これらの調査結果から学ぶべきは、SNSが単なる娯楽や連絡ツールに留まらず、情報発信・受信の主要なプラットフォームとして機能しているという点です。
例えば、特定政党のブログのように2割の読者にだけ届いていた情報がSNS経由で広がれば、より多くの人に響く可能性があります。
ですから、私たち発信者一人ひとりが質の高いコンテンツを作成し、社会に貢献する姿勢が求められているのです。

しかし一方で、SNSが抱えるリスクにも目を向けなければなりません。
真偽未確定の情報が動画や投稿を通じて拡散されやすい構造があり、利用者自身が情報を拾う主体となる一方、発信側もその責任を伴うという現実があります。

にもかかわらず、調査では「宣伝中心の発信には不快感を覚える」と回答した人が33.8％に上るなど、情報の“質”が信頼と直結していることも明らかになりました。

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このことから、発信する側には「自分たちはどんな価値を提供できるか」という観点が、一層重要になっていると言えます。

今後、SNSの利用がますます日常化する中で、発信者としての私たちは“単に投稿する”だけでなく、誰に・何を・どのように伝えるかを意識した発信が必要です。
それが、２割に届く情報を“もっと多くの人に”響かせる鍵となるでしょう。
SNSが持つポテンシャルを最大限に活かしながら、責任ある情報発信に努めていきたいところです。